【勝ち組？】東芝の就職偏差値･難易度と平均年収の企業研究【激務？やばい？】

本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。

企業概要

東芝は、社会インフラ･エネルギー･電子デバイスなどを主力とする大手電機メーカー。1875年に田中久重が電信機メーカーとして創業。1939年には東京電気と合併して『東京芝浦電気』となり、国内最大級の電機メーカーへと拡大。終戦後には家電･発電機･産業機器など事業多角化を推進、1990年代には半導体メモリでも世界首位級の地位を築き、日本の電機産業を代表する名門企業として存在感を示した。2000年代以降は家電･パソコン･半導体などで競争激化に直面し、2015年には不適切会計問題が発覚。2017年には米原子力子会社･ウエスチングハウスの経営破綻によって債務超過に転落した。現在では、主力事業の分社化･売却により、社会インフラ事業を中核とする事業形態へと再編された。

就職偏差値と難易度

✔就職偏差値：67(上位)

かなりの勝ち組サラリーマン。日系大企業としては上位級の待遇をしっかりと得られる。入社するには相応の能力が必要であるが、立ち回りを工夫すればチャンスはそれなりにある。
詳細な企業分析は以下の業績動向･社員の待遇を参照。本レポート末尾に総合評価を記す。

✔就職難易度：難関

総合職の採用人数は年間330人～370人とかなり多め。事務系採用枠は100名ほどに過ぎず、技術系採用枠が圧倒的に多い。一時期は不適切会計問題で人気を落としたが、最近ではやや回復傾向。
採用大学：【国公立】京都大学･大阪大学･名古屋大学･東北大学･神戸大学･筑波大学･横浜国立大学･電気通信大学･九州工業大学など、【私立】慶応義塾大学･早稲田大学･上智大学･明治大学･立教大学･関西学院大学･関西大学･法政大学など（出典：就職四季報）

業績動向

✔売上高と営業利益

東芝の売上高は2007年に過去最高となる7.11兆円に到達したが、2017年以降に数多くの主力事業を売却*1。過去8年間においては売上高3.0兆～3.8兆円ほどで推移している。営業利益は2023年まで350億～1,580億円ほどで推移しているが、2025年には1,985億円に上振れしている。
*1：当社は2017年に米原子力子会社･ウエスチングハウスの経営破綻によって債務超過に転落（参考リンク）。その後、半導体メモリ事業（東芝メモリ）、家電事業（東芝ライフスタイル）･医療機器（東芝メディカルシステムズ）、産業機械事業（東芝機械）などを売却。これにより企業規模が縮小した経緯がある。

✔セグメント別の状況

東芝は、エネルギーシステム事業（原子力発電システム･火力発電システム）、インフラシステム事業（公共インフラ、鉄道･産業システムなど）、ビルソリューション事業（エレベーター･エスカレータ、照明器具、空調機器など）、リテール＆プリンティング事業（POSシステム･複合機など）、デバイス＆ストレージ事業（半導体･ハードディスク装置など）、デジタルソリューション事業（IoTソリューション･ERP･産業用コンピュータなど）、その他事業（電池など）、の7事業を有する。
かつての当社は、テレビ･白物家電･パソコン･半導体メモリなど幅広い製品を展開する総合電機メーカーであったが、経営危機後の事業売却と再編を経て、現在では社会インフラを中核とするBtoB分野へと事業構造を大きく転換している。現在の主力は、発電･送変電･電力流通などを担うエネルギー領域、鉄道･上下水道･防災･防衛･ビル設備などを担う社会インフラ領域、HDD･パワー半導体･電子部品などを担うデバイス領域である。かつて大きな収益源であった半導体メモリ事業は、東芝メモリとして分社化された後、キオクシアへ商号変更し、現在では東証プライム市場に上場している。これにより、現在の東芝はかつての総合電機メーカーというよりも、社会インフラ･エネルギー･産業デバイスを中心とするBtoB型の重電･産業技術企業へと性格を変えている。
※当社は2024年からセグメント情報が非公開となったため、2023年のセグメント情報を掲載しています。

✔最終利益と利益率

東芝の純利益は2018年･2019年に8,000億～1兆円ほどに上振れたが、これは旧･東芝メモリの株式売却益が主要因*2。同年以降は▲1,140億～2,790億円で推移している。営業利益率は2023年まで1%～4%で停滞していたが、2024年には5.64%に上振れしている。
*2：当社は2017年に債務超過に陥ったことを受けて、東芝メモリの株式を段階的に売却。この売却益が2018年･2019年に計上されたことで純利益が急増した経緯がある。

✔自己資本比率と純資産

東芝の自己資本比率は米子会社の経営破綻によって2017年に債務超過に転落していたが、同年以降は回復傾向*3。2022年は自己資本比率35.2％となっており、財務健全性は問題がない水準となっている。純資産は1.0兆円～1.69兆円での横ばい傾向が続いている。
*3：2017年に自己資本比率がマイナス（債務超過）となった理由は、米原子力子会社･ウエスチングハウスの経営破綻による特別損失1.24兆円を計上したことが主要因。
※当社は2024年から自己資本比率･純資産が非公開となったため、2023年までの情報を掲載しています。

社員の待遇

✔平均年収と平均年齢

東芝の平均年収は810万～920万円ほどで推移しており、電機メーカーとしては高めの水準。ただし、この平均年収は持株会社の従業員から算出されており、事業会社の従業員の平均年収は含まれていない。総合職の場合、30歳で年収550万～640万円ほど、課長職レベルで年収1,150万～1,250万円ほどが目安。
※当社は2024年から平均年収が非公開となったため、2023年までの情報を掲載しています。

✔従業員数と勤続年数

東芝の単体従業員数は2017年まで3万人以上で推移していたが、同年以降は急落*4。2023年は5,818人の組織体制となっている。子会社や関連会社の従業員も含めた連結従業員数は9.51万人ほどの巨大組織となっている。平均勤続年数は21.1年（2023年）となっており、大手企業の標準的な水準を上回る。
*4：2018年に単体従業員数が急落した理由は、2015年以降の経営危機の結果として主要社内カンパニーが分社化されたことが主要因。東芝本体は持株会社･コーポレート機能に近い性格を強め、殆どの従業員の所属は各事業会社へ移管された経緯がある。

上記の公開データを総合的に踏まえた、企業としての実力値と就職先としての評価を、以下に最終的な評価結論として整理します。

総合評価

就職偏差値ランキング【完全版】はこちら！

---