【勝ち組？】日本曹達の就職偏差値･難易度と平均年収の企業研究【激務？やばい？】

本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。

企業概要

日本曹達は、苛性ソーダ･農薬･医薬中間体などを主力とする化学メーカー。1920年に電解ソーダ法の開発者である中野友禮が苛性ソーダメーカーとして創業。1930年代にはソーダ需要の拡大によって事業規模を急拡大、新興財閥･日曹コンツェルンを築き上げるほどに繁栄を極めた。終戦後には財閥解体の対象となるが、1950年代からは脱ダニ剤･殺菌剤などを開発し、農薬分野で再成長。1970年代にはファインケミカル･樹脂添加剤･エンジニアリングなどに進出、1997年には半導体フォトレジスト材料の生産を開始した。現在では農業化学品を主力としつつ、医薬品･機能性化学品･半導体材料･工業薬品･電子材料などを生産する。なお、会社ロゴは「雪うさぎ」をモチーフとした可愛らしいデザインであるが、これは創業の地である新潟県上越市で、かつて白い雪うさぎが会議室へ飛び込んできた出来事に由来している（参考リンク）。

就職偏差値と難易度

✔就職偏差値：67(上位)

かつて戦前には新興財閥を築いた名門だが、現在は中堅化学メーカーに留まる。給与水準は明確に業界上位レベルに切り上がっており、世間の評価が実情に追い付いていない。
詳細な企業分析は以下の業績動向･社員の待遇を参照。本レポート末尾に総合評価を記す。
■66→67に改定：過去最高となる賃上げの実施による急激な平均年収の上昇、2021年からの利益体質の改善を再評価。1ノッチ格上げとした（2026年3月）

✔就職難易度：難関

総合職の採用数は年間10人～20人と企業規模の割には少ない。化学メーカーとしては一般知名度がそこそこあり、採用人数に少なさもあって選考倍率は高くなりやすい。
採用大学：【国公立】大阪大学･名古屋大学･神戸大学･広島大学･信州大学･岐阜大学･三重大学･東京都立大学･大阪公立大学･名古屋工業大学など、【私立】慶応義塾大学･早稲田大学･上智大学･青山学院大学･関西学院大学･日本大学･東京理科大学･金沢工業大学など（出典：リクナビ2026）

業績動向

✔売上高と営業利益

日本曹達の売上高は2023年のみ1,728億円に増加した*1が、同年を除けば1,400億〜1,500億円ほどで推移している。1998年に過去最高となる売上高1,826億円を記録したが、その後は約30年間に渡って伸び悩みが続く。営業利益は2023年に過去最高となる168億円に到達、同年以降は130億～160億円ほどで推移している。
*1：2023年に売上高が増加した理由は、①世界的な作物価格の上昇による作付増加による除草剤･殺菌剤の販売好調、②原燃料価格の上昇を受けた販売価格の値上げによる増収、③為替レートの円安推移による為替効果など。
*2：2024年から売上高･利益が伸び悩む理由は、①フランスの連結子会社･アルカラインの株式を独系化学メーカーに譲渡したことで連結除外となった点、②前年度における世界的な農薬需要急騰の一服、など。

✔セグメント別の状況

日本曹達は、ケミカルマテリアル事業（苛性ソーダ･青化ソーダ･液化塩素･塩酸･青酸カリ、半導体フォトレジスト材料･樹脂添加剤など）、アグリビジネス事業（殺菌剤･殺虫剤･除草剤など）、トレーディング＆ロジスティクス事業（化学品･機能製品などの販売、倉庫･運送など）、エンジニアリング事業（プラント建設･土木建築）、エコソリューション事業（廃棄物処理･リサイクル）、の5事業を有する。
当社の事業構造は、農業化学品を中核に据えつつ、医薬品･機能性化学品･半導体材料･エンジニアリングへと事業領域を広げた多角型の化学メーカーである点に特徴がある。収益の柱は、特色ある農薬を展開するアグリビジネスと、医薬品添加剤･機能性化学品･半導体材料などの高付加価値分野にある。特に農薬分野を担うアグリビジネス事業は売上高において最大を占めるまでに成長を果たしている一方、利益面においてはケミカルマテリアル事業が屋台骨を支える構造となっている。すなわち当社は、汎用品の大量生産で勝負する総合化学メーカーではなく、独自の有機合成技術を基盤として、高付加価値製品を複数抱えることで利益体質を築いてきた企業である。加えて、農業化学品の安定性と機能性化学品の収益性を併せ持つことから、景気変動への耐性と成長余地の双方を備える点は強みである。最近では、①農薬･医薬品添加剤による海外事業の拡大、②不採算事業の整理、を方針として掲げており、独自性が強い高付加価値製品で利益を積み上げる戦略が明確である。

✔最終利益と利益率

日本曹達の純利益は2021年まで55億〜70億円ほどで推移していたが、2023年には過去最高となる166億円に到達。同年以降は純利益150億～160億円で推移している。営業利益率は緩やかな増加傾向がみられ、2025年には10.3%となっている。化学メーカーとしてはやや高めの利益率であり、景気後退局面にも利益率が安定している。

✔自己資本比率と純資産

日本曹達の自己資本比率は過去8年間に渡って63%〜67%ほどで極めて安定している。化学メーカーとしてはやや高めの水準であり、安定した利益体質を加味すれば財務健全性は大いに良好と評価できる。純資産は2021年から増加傾向が続いており、2024年には1,894億円に到達している。

社員の待遇

✔平均年収と平均年齢

日本曹達の平均年収は2020年まで600万円台で推移していたが、同年以降は急速な上昇傾向。2025年には平均年収905万円となっている。総合職の場合、30歳で年収650万～700万円ほど、課長職レベルで年収1,100万～1,250万円が目安。平均年齢は44.3歳（2025年）と、大手企業の標準的な水準をやや上回る。

✔従業員数と勤続年数

日本曹達の単体従業員数は1,280人～1,390人ほどで長期的に横ばいが続いており、世間が思うほどには組織規模は大きくはない。子会社や関連会社の従業員も含めた連結従業員数は2,430人ほど。平均勤続年数は20.0年（2025年）と、大手企業の標準的な水準を大きく上回っている。

上記の公開データを総合的に踏まえた、企業としての実力値と就職先としての評価を、以下に最終的な評価結論として整理します。

総合評価

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