【勝ち組？】サッポロビールの就職偏差値･難易度と平均年収の企業研究【激務？やばい？】

本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。

企業概要

サッポロホールディングスは酒類･飲料･食品の製造販売を主力とする大手ビールメーカー。1876年に設立された札幌麦酒醸造所を源流とし、戦前には国内ビールシェアの70%以上を掌握。が、高すぎる国内シェアが災いして1949年には過度経済力集中排除法によって解体され、朝日麦酒（現･アサヒ）と日本麦酒（現･サッポロビール）に分割。現在ではビールを中核とした酒類製造を主力とする他、連結子会社･ポッカサッポロフード&ビバレッジからソフトドリンク･コーヒー･ヨーグルトも展開。2006年にはカナダ第3位のビールメーカー･スリーマンを買収、2017年にはアメリカのビールメーカー・アンカーを買収。

就職偏差値と難易度

✔就職偏差値：66(上位)

かなりの勝ち組サラリーマン。日系大企業としては上位級の待遇をしっかりと得られる。入社するには相応の能力が必要であるが、立ち回りを工夫すればチャンスはそれなりにある。
詳細な企業分析は以下の業績動向･社員の待遇を参照。本レポート末尾に総合評価を記す。

✔就職難易度：難関上位級

総合職の採用数は年間35名~40名ほど。大手ビールメーカーゆえに応募数が多いが、採用枠が少ないために入社難易度は世間が思う以上に高い。
採用大学：【国公立】京都大学･大阪大学･東北大学･北海道大学･神戸大学･長崎大学･東京農工大学･小樽商科大学など、【私立】慶応義塾大学･早稲田大学･上智大学･明治大学･立教大学･中央大学･関西学院大学･関西大学･日本大学･成蹊大学･駒澤大学など（出典：マイナビ2027）

業績動向

✔売上高と営業利益

サッポロホールディングスの売上高は停滞傾向*1が続いており、2021年まで売上高は微減傾向にあった。同年以降は回復傾向に転換したが、冴えない推移が続いている。営業利益は2020年こそCOVID-19影響で赤字に沈んだが、同年以外は100億～220億円ほどで推移している。
*1：当社の売上高が過去最高を記録したのは1995年の売上高6,655億円である。日本国内のビール需要は1990年代をピークに減少傾向にあるうえ、1994年以降には発泡酒･第三のビールなどの出現により低価格化が進行したことが逆風に。

✔セグメント別の状況

サッポロホールディングスは酒類事業（サッポロビール･丸楽酒造による酒類の製造販売、サッポロライオン･新星園によるビアホール･バーの運営、カナダにおけるスリーマンブランドでのビール製造販売、アメリカにおけるサッポロ･アンカーブランドでのビール製造販売など）、国内その他事業（ポッカサッポロフード&ビバレッジ･サッポログループ食品による食品･飲料の製造販売）、不動産事業（サッポロ不動産開発によるオフィス･住宅･商業施設などの管理運営）、その他事業の4事業を有する。
当社はビール以外にもソフトドリンク･食品･ビアホール運営･不動産事業などを手掛けるが、売上高の約70%を酒類事業で稼いでいる。利益面では不動産事業が全社利益の約40%を稼いでおり、本業以上の収益源となっている。同事業は子会社･サッポロ不動産開発が担っており、恵比寿ガーデンプレイスや銀座プレイスを保有している。

✔最終利益と利益率

サッポロホールディングスの純利益は、2020年はCOVID-19影響による酒類の販売急減により▲161億円に沈んだが、同年以外は40億～120億円ほどの水準で安定的に推移している。営業利益率は長期的に2%～3%前後で推移しており、他大手ビールメーカーと比べるとやや低い。

✔自己資本比率と純資産

サッポロホールディングスの自己資本比率は長年に渡って20%前後の水準で推移しており、大手飲料メーカーとしてはかなり低めの自己資本比率に留まっている。純資産は1,500億～1,700億円レベルで横ばいが続いていたが、2024年には1,971億円に上振れしている。

社員の待遇

✔平均年収と平均年齢

サッポロホールディングスの平均年収は952万円（2024年）とかなり高めの水準にあるが、これは持株会社の118名のみの平均年収。総合職の場合、30歳で年収650万～750万円ほど、課長職レベルで年収900万～1,050万円が目安。

✔従業員数と勤続年数

サッポロホールディングスの従業員数は100人~300人に過ぎず、従業員の大半は持株会社の傘下の事業会社に所属。子会社や関連会社の従業員も含めた連結従業員数は6,400人ほど。平均勤続年数は20.3年（2024年）と長いが、持株会社の従業員のみの平均勤続年数なのであまり参考にならない。

上記の公開データを総合的に踏まえた、企業としての実力値と就職先としての評価を、以下に最終的な評価結論として整理します。

総合評価

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