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【勝ち組?】大塚商会の就職偏差値・難易度と平均年収の企業研究【激務?やばい?】

企業概要

大塚商会は、法人向けIT機器・オフィス用品の販売・サポートを主力とするOA機器商社・システムインテグレータ。1961年に理研光学工業(現・リコー)を退職した大塚実が複写機商社として創業。1978年には『COF戦略』を掲げて、コピー・パソコン・ファクシミリ商社へと業態転換。独立系商社として特定メーカーに縛られない提案力で業績成長を果たし、1990年代からはコールセンターを通じての顧客企業のサポート事業を拡大。現在では、顧客企業130万社以上に事業運営に必要となるIT機器・ソフトウェア・ネットワーク環境構築までをワンストップで提供する。

POINT
  • 企業向けITインフラに特化したSIer・商社、独立系ゆえの提案力が強み
  • 売上高・利益は長期的な成長基調が続く、財務体質も優良で隙がない
  • 平均年収937万円、営業力さえあれば20代で1,000万円も可能
  • 就職偏差値と難易度

    ✔就職偏差値:66(上位)

    かなりの勝ち組サラリーマン。かつてはブラック企業のイメージが強かったが、現在では卓越した平均年収と待遇改善によって躍進。業績成長と高利益率も査定を牽引。
    詳細な企業分析は以下の業績動向社員の待遇を参照。本レポート末尾に総合評価を記す。
    ■65→66に改定:過去8年間における安定的な業績拡大と従業員の待遇改善による平均年収の大幅増加を再評価。1ノッチ格上げとした(2025年9月)

    ✔就職難易度:やや難関

    総合職の採用人数は年間400人~430人に及び、かなりの大量採用。業績・待遇の割には人気が薄く、選考倍率はかなり低め。中堅大学からでも採用されやすい高年収企業である。
    採用大学:【国公立】東京工業大学・北海道大学・千葉大学・横浜国立大学・埼玉大学・小樽商科大学など、【私立】早稲田大学・明治大学・立教大学・青山学院大学・関西学院大学・関西大学・立命館大学・近畿大学・専修大学・駒澤大学・東洋大学・龍谷大学・明治学院大学・武蔵野大学など(出典:マイナビ2026

    業績動向

    ✔売上高と営業利益

    大塚商会の売上高は長期的な増加傾向が続いており、2023年には過去最高となる売上高1.1兆円に到達*1。営業利益も緩やかな増加傾向にあり、2023年には過去最高となる営業利益743億円に到達している。
    *1:当社の業績拡大が続いている理由は、①デジタル投資の拡大によるIT機器ニーズの増大、②CRM(顧客管理)とSFA(営業支援)を一体化した自社営業ツールによる効率的な営業、③Windows10のサポート終了に伴うパソコンの買い替え特需、など。

    ✔セグメント別の状況

    大塚商会は、システムインテグレーション事業(販売支援・在庫管理・経営情報システムの企画・開発・導入、オフィス向けIT機器・複合機・スマートデバイスの販売、IT回線・ネットワークの導入・設置)、サービス&サポート事業(IT機器・システムの保守・点検・修理・サポート窓口運営、テレフォンサポート『たよれーる』、オフィス用品通販サービス『たのめーる』など)、の2事業を有する。
    当社はOA機器商社から発展した企業であり、「システムインテグレータ」と呼称されるものの純然たるSIerとは性質を異にする。実際には、「事業運営に必要となるIT機器・ソフトウェア・ネットワークインフラなどをすべて一括して対応できる独立系ITベンダー・商社」と表現する方が的確である。

    ✔最終利益と利益率

    大塚商会の純利益は緩やかな増加傾向が長期的に続いており、2023年には過去最高となる534億円に到達している。営業利益率は6%〜7%で極めて安定的に推移しており、景気後退局面にも落ち込みが殆ど見られない安定性が強み。

    ✔自己資本比率と純資産

    大塚商会の自己資本比率は55%〜61%のレンジでの横ばいが続いている。安定的な利益体質を加味すれば、財務健全性は大いに良好と評価できよう。純資産は右肩上がりの増加傾向にあり、2024年には3,752億円に到達。

    社員の待遇

    ✔平均年収と平均年齢

    大塚商会の平均年収は2022年まで805万〜860万円ほどで推移していたが、2023年には937万円まで上振れている。大卒総合職の場合、30歳で年収650万~750万円ほど、課長職レベルで年収1,150万~1,250万円が目安。営業職は目標を達成するとインセンティブが上積みされ、売れる営業マンであれば20代で年収1,000万円の達成も可能である。

    ✔従業員数と勤続年数

    大塚商会の単体従業員数は緩やかな増加傾向が続いており、2023年には7,713人ほどの組織体制となっている。子会社や関連会社の従業員も含めた連結従業員数は9,400人ほど。平均勤続年数は17.4年(2023年)と大企業の標準的水準を上回っている。

    総合評価

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