【勝ち組？】日本テレビ放送網の就職偏差値･難易度と平均年収の企業研究【激務？やばい？】

本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。

企業概要

日本テレビホールディングスは、日本テレビ放送網･BS日本･CS日本などを傘下に持つ大手テレビ局。1952年に読売新聞社が主導して日本初の民間テレビ局として設立。民間テレビ局として初の国会中継･ドラマ･スポーツ中継などを次々と展開して、日本におけるテレビ文化の礎を築き、日本初のテレビコマーシャルも放映。2000年にはBS日本を設立して、BSデジタル放送にも進出。現代においても民放キー局5社の一角として君臨しており、フジ･メディア･ホールディングスに続く業界2位の地位を確立。

就職偏差値と難易度

✔就職偏差値：77(頂点)

サラリーマンとしては最高峰クラスの勝ち組。世間が思うほど高待遇でもないが、卓越した世間体が高査定を牽引。が、テレビ業界の斜陽化によって往年の輝きはない。
詳細な企業分析は以下の業績動向･社員の待遇を参照。本レポート末尾に総合評価を記す。

✔就職難易度：至難

総合職の採用数は年間30名~35名ほど。テレビ業界の衰退で人気は下降傾向だが、採用枠数が極めて限られるため選考倍率は今なお鬼門。見紛う事なき難関。
採用大学：【国公立】東京大学･大阪大学･神戸大学･千葉大学･カリフォルニア大学など、【私立】慶應義塾大学･早稲田大学･上智大学･芝浦工業大学･聖心女子大学など（出典：就職四季報）

業績動向

✔売上高と経常利益

日本テレビホールディングスの売上高は3,900億~4,200億円レベルで長期的に停滞*1。営業利益も2021年を除けば*2、長期的に420億~520億円レベルで横ばいが続いている。よく言えば安定しているが、悪く言えば成長性はない。
*1：テレビ業界は典型的な斜陽産業であり、当社に限らず業績を伸ばせない状況。理由は、①インターネットの普及による動画サイト･SNSへの顧客流出、②娯楽の多様化によるテレビへの関心低下、③規制強化によるコンテンツ制作の制約増加、など。
*2：2021年の利益急増は、①前年度にCOVID-19影響で急減した広告収入の反動急増、②傘下のスポーツクラブ「ティップネス」の赤字解消、などが主要因。

✔セグメント別の状況

日本テレビホールディングスは、メディア･コンテンツ事業（テレビ広告枠販売･有料放送･映像音楽ロイヤリティ収入･映画･テーマパークなど）、生活･健康事業（スポーツクラブ運営）、不動産事業（不動産賃貸･ビルマネジメント･太陽光発電）、の3事業を有する。
当社は売上高･利益いずれも約90%前後をメディア･コンテンツ事業であり、名実共にテレビ事業が圧倒的な中核事業。スポーツクラブを運営する生活･健康事業は2014年にサントリーから買収したスポーツジム「ティップネス」が主力であるが、全社利益への貢献は乏しい。

✔最終利益と利益率

日本テレビホールディングスの純利益は、長期的に300億~400億円レベルで横ばい。営業利益率は8%~14%ほどで長期的に安定的、そこそこ高めの水準だが世間が思うほど高利益率でもない。

✔自己資本比率と純資産

日本テレビホールディングスの自己資本比率は75%~80%ほどの高水準で安定的。純資産は長期的に増加傾向が続いており、直近では9,473億円に到達。財務体質は極めて堅実であり、倒産リスクとはおよそ無縁。

社員の待遇

✔平均年収と平均年齢

日本テレビホールディングスの平均年収は1,350万~1,400万円程で推移しているが、これは持株会社の201人のみの平均年収。大卒総合職であれば30歳で850万~980万円、課長職レベルで1,300万~1,400万円ほど。

✔従業員数と勤続年数

日本テレビホールディングスの単体従業員数は長期的に180人~200人で横ばい。子会社･関係会社を含めた連結従業員数は5,100人ほど。平均勤続年数は16年~20年ほどで推移しているが、これは持株会社の201人のみの平均勤続年数。

上記の公開データを総合的に踏まえた、企業としての実力値と就職先としての評価を、以下に最終的な評価結論として整理します。

総合評価

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